ＰＭＯの設置によりＰＭを推進する / PMstyleコラム

◆ＰＭＩＴのＰＭＯセミナーに参加してきました

４月８日にＰＭＩ東京で、

　ＩＴプロジェクト管理者のためのわかりやすいＰＭＯセミナー

に参加した。

「プロジェクトマネジメントオフィスツールキット」

という本を東京支部の翻訳委員会で翻訳し、出版した記念セミナーだったが、最初の瀬尾会長の話によると、２日間で８０人が満席になったとのこと。懇親会のときに事務局の田中さんに聞いた話だと、最初はＰＤＵ獲得のためだと思っていたら、締め切っても、問い合わせが絶えず、次回の問い合わせまであったというのでブームだと驚かれていた。

◆ＰＭＯの設置状況

その瀬尾会長の講演の中に、昨年、法人スポンサー会議で２６社にアンケートをとったところ、まず、設置状況については以下のようなものだったそうだ。

＜１＞ＰＭＯ設置状況
　設置済み　　　　　　５０％
　１年以内に設置予定　　４％
　必要性があるが未定　１９％
　予定なし　　　　　　１５％
　そのほか　　　　　　１２％

半分の企業にすでにＰＭＯを設置しているというのは、ＩＴ系が中心だとしても結構な割合である。思ったよりもはるかに多かった。次に、ＰＭＯの要員数だが、計画中のものも含めて

＜２＞ＰＭＯ部門人数
　９人以下　　　　　　７６％
　１９～４９人　　　　１９％
　５０～９９人　　　　　０％
　１００人以上　　　　　５％

という結果だったそうだ。

さらに、ＰＭＯの担当すべき業務のベスト３は

　大規模案件のフォロー
　ＰＭシステム充実
　ＰＭ育成

の３つである。この３つはリカバリー（火消し）、標準化、人材育成の３つで、いわゆるＰＭＯの３点セットで、それが顕著に出ているわけだ。

さて、このセミナーでは、ＮＥＣさん、ユニシスさんのＰＭＯへの取り組みの事例の紹介の後で、書籍の内容に基づいて、永地さん、諸藤さん、永谷さんの３名で、ＰＭＯの設置、プロジェクトマネジメントの支援、プロジェクトマネジャーの人事政策について解説があった。この本は、なかなか、興味深い本である。

◆ＰＭの導入パターン

実際には、プロジェクトマネジメントの導入のパターンというのはいくつかある。

一つは、人材を育成し、その人材の活動に託することである。つまり、プロジェクトマネジメントを知っている人材を育成し、その人がプロジェクトマネジメントを実行することによって組織にプロジェクトマネジメントが導入されていく。この方法は、エンジニアなどの専門職にプロジェクトマネジメントを担当させるやり方として適している。この際、スキルを付与する手法が標準であれば、ある程度、組織としての標準的なマネジメントも実現できる。少なくともこれまでは、中心的な方法であったし、これからも一定の割合で必ず残っていく方法だといえよう。

二つ目は、プロジェクトマネジメントの導入を指揮する組織をつくり、その組織が中心になってプロジェクトマネジメントを導入していくことである。この場合、人材の育成も行うが、プロセスの標準化やツールの整備が中心になる。これがＰＭＯを設置してプロジェクトマネジメントの普及を図っていくパターンである。このパターンは、組織プロセスがしっかりとしている企業がプロジェクトマネジメントの導入をする場合に適しており、最近、ＰＭ導入の動きが活発になってきた製造業ではこのパターンが増えている。今回のＰＭＩＴのセミナーが盛況であったのもそのような同様の背景によるものと思われる。

三つ目は、日本ではあまり注目されてこなかったが、リーダー育成のプログラムの中にプロジェクトマネジメントを含めて、プロジェクトマネジメントを行うことのできる「マネジャー」を育成するという方法がある。これはある意味で、一番目の方法と対象的である。実際に、日本のＭＢＡコースでプロジェクトマネジメントのカリキュラムがあるという話は聞いたことがないが、欧米ではＭＢＡコースには必ずといってよいくらい、プロジェクトマネジメントのカリキュラムがあるし、また、

　戦略的エンタープライズプロジェクトマネジメント

といった優れたテキストもある。これからは日本もこのアプローチは考えていかなくてはならないだろう。この連載の中で、ラインマネジャー（組織マネジャー）の役割というのにこだわっているのもこのあたりに一つの理由がある。

ということで、今週は軽めの話題でした。また、来週。

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著者紹介

好川哲人、ＭＢＡ、技術士
株式会社プロジェクトマネジメントオフィス代表、PMstyleプロデューサー
１５年以上に渡り、技術経営のコンサルタントとして活躍。プロジェクトマネジメントを中心にした幅広いコンサルティングを得意とし、多くの、新規事業開発、研究開発、商品開発、システムインテグレーションなどのプロジェクトを成功に導く。
１万人以上が購読するプロジェクトマネジャー向けのメールマガジン「PM養成マガジン（無料版）」、「PM養成マガジンプロフェッショナル（有料版）」や「コンセプチュアル・マネジメント（無料」、書籍出版、雑誌記事などで積極的に情報発信をし、プロジェクトマネジメント業界にも強い影響を与え続けている。