ＥＰＭ導入ロードマップ（１） / PMstyleコラム

◆導入ロードマップ
　一応、前回までで、エンタープライズプロジェクトマネジメント（ＥＰＭ）の基本概念の説明が終わった。今後も必要に応じて行うが、今回からは導入の話に入って行きたい。

　まず、最初に図を見て頂きたい。図は、エム・アンド・ティで提唱しているＥＰＭ導入ロードマップである。今回と次回はこのロードマップについて解説する。

　　　

◆まず、目的、位置づけを明確にする
　この図の説明に入る前に注意しておかなくてはならない点は、ＥＰＭの導入の位置づけである。ＥＰＭの導入目的はさまざまであろうが、PMstyleでは、それが「企業変革」であることを明確に打ち出している。ＥＰＭを導入する際に注意しなくてはならないことは、自己目的化しないことである。プロジェクトマネジメントを経営視点で捉えた場合、導入すれば何かが変わるという風に考えたくなる部分がある。つまり、プロジェクトマネジメントにより、「何か」が変わる。それは、きっと経営に良い影響をもたらすだろうというロジックを期待する。このロジックはある状況では否定できない。ある状況というのは、「マネジメントシステムがない」という状況である。たとえば、中小企業で創業者が思いつくままにマネジメントをしているといった場合がこれにあたる。それ以外の場合は、ＥＰＭを導入すれば何か起こるだろうという風には考えるべきでない。蛇足になるが、上の場合は、別にＥＰＭでなくても構わない。何らかのマネジメントシステムを導入すれば、必ず、状況は改善されるだろう。

◆調査・分析の流れ
　さて、ロードマップでは、まず、調査を行い、役員への提言をしていく。その上で、役員のサポート得ながら、導入のマスタープランを作り、そのプランに基づいて、社内の賛同を得るという流れを設定しているが、導入マスタープランの最大のポイントが、この位置づけである。マスタープランの中の項目でいえば、目標である。

　位置づけを明確にするためには、調査・分析をしっかりとする必要がある。まず、調査では、

１．プロジェクト調査・分析
　１．１プロジェクトポートフォリオ分析（収益性分析）
　１．２プロジェクトポートフォリオ分析（プロジェクト特性分析）
２．プロジェクトマネジメント調査・分析
　２．１プロジェクトマネジメント成熟度分析
３．プロセス・プロジェクトバランス分析
　３．１プロセスの洗い出し
　３．２プロジェクト化分析
４．問題点の整理と課題の抽出

という流れになる。それぞれの項目の具体的な作業内容については次々回以降に詳しく解説するが、現状調査のポイントは２つある。

◆調査のポイント
　一つは、現在、プロセスとして業務を行っているとすれば、それをプロジェクトとして捉えなおしたときの収益性分析である。ここで業務や取引方法の改善により、収益の確保の目処がつくことが、ＥＰＭの導入の前提になるが、ＳＩｅｒなどで現状プロジェクトとして仕事をしている企業においても意外なくらいプロセスで業務をする方が収益の上がると判断されるケースが多い。
　もう一つのポイントは業務の本質的なあり方としてプロセスがよいのか、プロジェクトがよいのかという分析である。これは、抽象論になるが、ＥＰＭの導入に際して、その企業の仕事に対するスタンスを再認識しておくということで非常に大切なプロセスである。
　これらの結果を踏まえて、経営課題の整理をし、その経営課題に対して、プロジェクトマネジメントがソリューションになるかどうかを検討する。この段階で、だめだと分かれば、あきらめる。

◆役員への提案
　ＥＰＭの導入が有効だと判断できた場合には、マスタープランを策定していくための社内的な調整に入る。このために、まず

５．プロジェクト導入戦略

を策定する。具体的な内容は、後に回すが、要するに、どういう方針でＥＰＭを導入するかであり、これがマスタープランを策定するときの大方針になる。そして、役員に対する

６．提案書作成

を行い、

７．役員プレゼンテーション

をする。必要があれば、

８．提案レビュー

をして再び、提案書の作成をし、プレゼンテーションを繰り返す。

　以上が、分析・提言までの手順である。次回は、マスタープランの内容について説明する。

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著者紹介

好川哲人、ＭＢＡ、技術士
株式会社プロジェクトマネジメントオフィス代表、PMstyleプロデューサー
１５年以上に渡り、技術経営のコンサルタントとして活躍。プロジェクトマネジメントを中心にした幅広いコンサルティングを得意とし、多くの、新規事業開発、研究開発、商品開発、システムインテグレーションなどのプロジェクトを成功に導く。
１万人以上が購読するプロジェクトマネジャー向けのメールマガジン「PM養成マガジン（無料版）」、「PM養成マガジンプロフェッショナル（有料版）」や「プロジェクト＆イノベーション（無料」、書籍出版、雑誌記事などで積極的に情報発信をし、プロジェクトマネジメント業界にも強い影響を与え続けている。